宮木ゼミ//SINCE 2007

【著書】

①武藤眞朗ほか著『法を学ぶパートナー』（成文堂，2008）

　同『補訂版』（2009）

　同『第2版』（2012）

②宮木康博『マテリアル刑事訴訟法』（成文堂，2008）

　同『第2版』（2009）

③田口守一ほか編『確認刑事訴訟法250』（成文堂，2010）

④トピックからはじめる法学編集委員会編『トピックからはじめる法学』（成文堂，2010）

⑤笠原俊宏編『日本法の論点 第1巻』（文眞堂，2011）

⑥瀬川晃編『大谷實先生喜寿記念論文集』（成文堂，2011）

⑦笠原俊宏編『日本法の論点 第3巻』（文眞堂，2012）

⑧渥美東洋ほか編『刑事訴訟法基本判例解説』（信山社，2012）

⑨「中山研一先生を偲ぶ」文集刊行委員会編『定刻主義者逝く』（成文堂，2012）

⑩加藤康榮ほか著『ケース刑事訴訟法』（法学書院，2013）

⑪千葉恵美子ほか編『集団的消費者利益の実現と法の役割』（商事法務，2014）

⑫法学教室編集室編『判例セレクト2009‐2013』（有斐閣，2015）

 

【論文】

①「ドイツにおける身分秘匿捜査」同志社法学57巻1号（2005）

②「ドイツにおけるおとり捜査の許容性と適法性の判断基準」同志社法学57巻5号（2006）

③「ドイツにおけるおとり捜査の法的帰結」同志社法学57巻6号（2006）

④「イギリスにおけるおとり捜査の判断基準と法的効果（1）」東洋法学51巻1号（2007）

　「同（2・完）」東洋法学51巻2号（2008）

⑤「なぜ裁判員制度は導入されたのか」東洋45巻4・5号（2008）

⑥「少年法の基本理念と少年法改正」東洋45巻8号（2008）

⑦「おとり捜査に対する抗弁についての米国裁判例の動向(1)―罠の抗弁とデュー・プロセス」東洋法学52巻2号（2009）

　「同（2）」東洋法学53巻3号（2010）

　「同（3・完）」

⑧「米国のおとり捜査における違法性の実質」東洋法学53巻1号（2009）

⑨「罠の抗弁の判断基準における事前傾向の判断方法」53巻2号（2009）

⑩「児童の保護とインターネット上のおとり捜査」名古屋大学法政論集247号（2012）

⑪「逮捕前置主義」ジュリスト増刊『刑事訴訟法の争点』（有斐閣，2013）

⑫「罠の法理の史的変遷とおとり捜査論議の問題関心」名古屋大学法政論集255号（2014）

⑬「刑事手続の目的と忘れられた存在」法学セミナー59巻5号（2014）

⑭「検証調書・実況見分調書（321条3項）」法学教室411号（2014）

 

【判例評釈等】

①「大麻取締法違反被告事件について、おとり捜査が適法とされた事例」刑事法ジャーナル11号（2008）

②「罠の抗弁―マーカス教授へのインタビュー」東洋法学52巻1号（2008）

③「母の監護下にある二歳の子を別居中の共同親権者である父が有形力を用いて連れ去った略取行為につき違法性が阻却されないとされた事例」同志社法学60巻5号（2008）

④「文化としての大学野球」東洋45巻3号（2008）

⑤「インターネット上の薬物事犯に実施されたおとり捜査が適法とされた事例」刑事法ジャーナル20号（2010）

⑥「『法学教室』と私 (法学教室 創刊30周年記念 特集 有斐閣法律講演会2010 これからの法学を語る)」法学教室361号（2010）

⑦「逮捕に至る過程の違法と勾留請求の適否」法学教室366号別冊判例セレクト2010Ⅱ（2010）

⑧「絆ーつながりー」東洋通信46巻10・11号（2010）

⑨「死刑制度雑感」東洋通信47巻8号（2010）

⑩「アメリカ合衆国最高裁判所2009年10月開廷期刑事関係判例概観(上)」比較法学41巻1号（2011）

⑪書評「加藤康榮著『刑事法重要判例を学ぶ』」受験新報741号（2012）

⑫「上告審における訴訟条件の認定」390号別冊判例セレクト2012Ⅱ（2012）

⑬「国際捜査共助の要請に基づき作成された供述調書の証拠能力」同志社法学64巻6号（2013）

⑭「アメリカ合衆国最高裁判所2011年10月開廷期刑事関係判例外観」比較法学47巻1号（2013）

⑮巻頭言「賢者の意思」受験新報753号（2013）

⑯「最高裁判所長官による裁判員制度の実施に係る司法行政事務への関与と同制度の憲法適合性を争点とする事件における忌避事由該当性」論究ジュリスト8号（2014）

⑰「包括一罪を構成する一連の暴行による傷害と訴因の特定」ジュリスト臨時増刊『重要判例解説』（2015）